ヤマノ HD(7571)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- -25億507万
- 2009年3月31日
- -8億2195万
- 2010年3月31日
- 3億829万
- 2011年3月31日
- -9203万
- 2012年3月31日
- 2億82万
- 2013年3月31日 +107.81%
- 4億1733万
個別
- 2008年3月31日
- -25億2031万
- 2009年3月31日
- -7億8137万
- 2010年3月31日
- 4億8177万
- 2011年3月31日
- -6億7668万
- 2012年3月31日
- 1億6654万
- 2013年3月31日 +338.81%
- 7億3080万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2026/06/25 11:33
(注) 第1四半期連結累計期間及び第3四半期連結累計期間に係る財務情報に対するレビュー :無第1四半期連結会計期間 第2四半期連結会計期間 第3四半期連結会計期間 第4四半期連結会計期間 1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失(△)(円) △2.24 2.64 1.58 3.98 - #2 役員報酬(連結)
- 1.金銭報酬等の額又はその算定の決定方針2026/06/25 11:33
「基本報酬」は株主総会で報酬総額の範囲を決議し、取締役会にて役位、担当職務、貢献度等を総合的に勘案し決定されます。「賞与」は単年度の連結営業利益、親会社株主に帰属する当期純利益の計画に対する達成度を基本として、個人別の額は、取締役会にて役位、担当職務、貢献度等を総合的に勘案し決定されますが、賞与総額は基本報酬との合算で株主総会で決議された報酬総額を超えない範囲とします。
2.業績連動報酬等に係る業績指標の内容及び業績連動報酬等の額又は数の算定方法 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注)前事業年度は税引前当期純損失であるため記載を省略しております。2026/06/25 11:33
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上面につきましては、ニューバリューセグメントにおいて、教育事業の堅調な推移に加え、株式会社薬師スタジオ及び株式会社ニューヨークジョーエクスチェンジの業績寄与により売上高が拡大いたしました。コアバリューセグメントにおいても、和装宝飾事業における新販売管理システムの定着に伴う業務運営の精度向上、美容事業における収益改善、ライフプラス事業の回復が進み、成長領域と基盤事業の双方が寄与する形で、グループ全体として増収となりました。2026/06/25 11:33
利益面につきましては、株式会社薬師スタジオ、株式会社ニューヨークジョーエクスチェンジ及びアークネット株式会社のM&Aに伴う取得関連費用93百万円が先行して発生しことに加え、のれん償却費が増加したものの、各事業における収益性改善施策の進展や和装宝飾事業での新システム稼働に伴う一過性の増収効果などにより、これらの費用を吸収し、前年を上回る結果となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、一部店舗に係る減損損失を計上したものの、各段階利益の改善により、増益を確保いたしました。とりわけ、キャッシュ創出基盤であるコアバリューセグメントにおいて、和装宝飾事業及び美容事業を中心に収益構造の改善が継続的に進展したことが全体の利益成長を下支えいたしました。また、ニューバリューセグメントにおいても、事業規模の拡大と収益力向上が進み、中長期の利益成長に向けた基盤強化が進展いたしました。
以上のとおり、当連結会計年度は、既存事業の収益改善を進めながら、成長領域への投資とM&Aの実行を通じて、事業ポートフォリオの質的転換を前進させた一年となりました。成長領域と基盤事業がそれぞれの役割を果たし始めたことにより、当社グループは、安定した収益基盤の強化と将来の成長余地の拡張を同時に進める体制を一段と明確にしております。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/25 11:33
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 38円6銭 42円80銭 1株当たり当期純利益 1円20銭 5円96銭
2.株主資本に自己株式として計上されている「株式給付信託(BBT)」に残存する自社の株式は、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。また、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。