- 7571
- 2026/09/04
- 時価
- 31億円
- PER 予
- 24.25倍
- 2010年以降
- 赤字-1040倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.31倍
- 2010年以降
- 1.18-8.58倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.69%
- ROE 予
- 9.51%
- ROA 予
- 1.56%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ヤマノ HD(7571)の売上高の推移 - 第一四半期
連結
- 2010年6月30日
- 60億3945万
- 2011年6月30日 -11.65%
- 53億3597万
- 2012年6月30日 -0.6%
- 53億388万
- 2013年6月30日 +6.61%
- 56億5427万
- 2014年6月30日 -10.87%
- 50億3981万
- 2015年6月30日 -0.54%
- 50億1283万
- 2016年6月30日 +21.23%
- 60億7683万
- 2017年6月30日 -35.67%
- 39億897万
- 2018年6月30日 -15.19%
- 33億1518万
- 2019年6月30日 -1.47%
- 32億6636万
- 2020年6月30日 -28.73%
- 23億2799万
- 2021年6月30日 +27.79%
- 29億7503万
- 2022年6月30日 +2.84%
- 30億5956万
- 2023年6月30日 +4.7%
- 32億344万
- 2024年6月30日 -1.86%
- 31億4379万
- 2025年6月30日 +9.68%
- 34億4815万
- 2026年6月30日 +2.1%
- 35億2039万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第1四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年6月30日)2023/08/14 15:09
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第1四半期連結累計期間における国内経済は、新型コロナウイルス感染症の分類が5類へ移行したこと等から、 社会経済活動が正常化に動き始め緩やかな回復基調で推移いたしました。一方で、原材料価格の高騰や為替変動による物価上昇並びに人件費の高騰等による様々な影響が懸念されており、景気の先行きは依然として不透明な状況が続きました。2023/08/14 15:09
このような状況下、当社グループにおきましては、前期に美容事業や和装事業で不採算店舗を閉鎖したことにより、営業店舗数は前年同期比では減少いたしましたが、店舗・展示販売会への集客改善に注力し、既存事業の売上高は回復基調で推移いたしました。加えて、2022年5月にグループ入りした学習塾を運営する東京ガイダンス株式会社及び同年6月にリユース事業を展開する株式会社OLD FLIPが当四半期の売上高増に寄与いたしました。また、コロナ禍において抑制してきた採用や人材教育・研修等の取り組みをさらに強化し、組織基盤の強化に取り組みました。
これらの結果、当第1四半期連結累計期間の連結売上高は、32億3百万円(前年同期比4.7%増)となりました。