建物及び構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年8月31日
- 176億5100万
- 2009年8月31日 -0.84%
- 175億200万
- 2010年8月31日 +4.27%
- 182億4900万
- 2011年8月31日 +11.2%
- 202億9200万
- 2012年8月31日 +6.04%
- 215億1700万
- 2013年8月31日 +21.01%
- 260億3800万
- 2014年8月31日 +2.72%
- 267億4600万
- 2015年8月31日 -2.56%
- 260億6000万
- 2016年8月31日 -6.39%
- 243億9500万
- 2017年8月31日 +4.06%
- 253億8600万
- 2018年8月31日 +1.15%
- 256億7700万
- 2019年8月31日 -5.64%
- 242億2800万
- 2020年8月31日 -0.24%
- 241億6900万
- 2021年8月31日 +7.38%
- 259億5200万
- 2022年8月31日 -1.81%
- 254億8200万
- 2023年8月31日 -1%
- 252億2700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 連結子会社は、定額法を採用しております。2023/11/28 13:31
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物5～45年、機械装置及び運搬具2～20年、工具、器具及び備品2～20年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※4.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2023/11/28 13:31
前連結会計年度(自 2021年9月1日 至 2022年8月31日) 当連結会計年度(自 2022年9月1日 至 2023年8月31日) 建物及び構築物 172 百万円 105 百万円 その他 56 59 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- 当社及び連結子会社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、店舗を基本単位とし、グルーピングをしております。営業環境の悪化により、上記の資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。それらの内訳は、建物及び構築物1,526百万円、使用権資産189百万円、その他208百万円であります。2023/11/28 13:31
なお、当社の回収可能価額は、店舗については使用価値により測定しており、零として評価しております。また、連結子会社の回収可能額は、店舗については使用価値により測定しており、割引率は9.7～10.2%を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2023/11/28 13:31
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物5～45年、機械装置及び運搬具4～20年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)