7581 サイゼリヤ

7581
2026/04/28
時価
2697億円
PER 予
21.48倍
2010年以降
赤字-79.97倍
(2010-2025年)
PBR
2.01倍
2010年以降
0.83-2.86倍
(2010-2025年)
配当 予
0.58%
ROE 予
9.37%
ROA 予
6.1%
資料
Link
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サイゼリヤ(7581)の建物(純額)の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年8月31日
142億900万
2009年8月31日 +2.68%
145億9000万
2010年8月31日 +6.09%
154億7900万
2011年8月31日 +11.64%
172億8000万
2012年8月31日 +6.38%
183億8200万
2013年8月31日 +21.5%
223億3400万
2014年8月31日 -2.35%
218億900万
2015年8月31日 -5.53%
206億400万
2016年8月31日 -5.49%
194億7200万
2017年8月31日 +5.23%
204億9000万
2018年8月31日 +3.64%
212億3600万
2019年8月31日 -5.81%
200億200万
2020年8月31日 -2.63%
194億7500万
2021年8月31日 +3.04%
200億6700万
2022年8月31日 -7.98%
184億6500万
2023年8月31日 -1.02%
182億7700万
2024年8月31日 -6.95%
170億700万
2025年8月31日 +12.33%
191億400万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
有形固定資産
店舗建物であります。
② リース資産の減価償却の方法
2025/11/25 15:30
#2 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は、定額法を採用しております。
連結子会社は、定額法を採用しております。
2025/11/25 15:30
#3 固定資産除却損の注記(連結)
※4.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年9月1日 至 2024年8月31日)当連結会計年度(自 2024年9月1日 至 2025年8月31日)
建物及び構築物161百万円47百万円
その他16249
2025/11/25 15:30
#4 有形固定資産等明細表(連結)
期増加額及び当期減少額の主なものは次のとおりであります。
建物:増加内容については、28店舗の店舗新設等による建物および内装設備の増加であります。
減少内容については、減損損失の計上によるものの他、店舗改装等による建物及び内装設備の除却によるものであります。
建設仮勘定:店舗新設及び岐阜工場の新設工事による増加であります。
なお、店舗新設による設備投資額は、新規開店に伴い本勘定に振替えております。
工具、器具及び備品:店舗新設による増加であります。
2.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
3.長期前払費用の< >内の金額は内数で、長期前払賃借料等の期間配分に係わるものであり、減価償却資産と性格が異なるため、償却累計額及び当期償却額には含めておりません。
4.有形固定資産及び無形固定資産の当期償却額は、損益計算書の販売費及び一般管理費に計上された3,184百万円のほかに、売上原価の当期商品仕入高に加算している物流費に134百万円、当期製品製造原価の経費に620百万円が配賦されております。2025/11/25 15:30
#5 減損損失に関する注記(連結)
当社及び連結子会社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、店舗を基本単位とし、グルーピングをしております。営業環境の悪化により、上記の資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。それらの内訳は、建物及び構築物1,153百万円、使用権資産1百万円、その他117百万円であります。
なお、当社の回収可能価額は、店舗については使用価値により測定しており、零として評価しております。また、連結子会社の回収可能額は、店舗については使用価値により測定しており、割引率は13.4%を採用しております。
2025/11/25 15:30
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物5~45年、機械装置及び運搬具4~20年、工具、器具及び備品2~20年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
2025/11/25 15:30

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