- 7581
- 2026/10/22
- 時価
- 3993億円
- PER 予
- 28.08倍
- 2010年以降
- 赤字-79.97倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.79倍
- 2010年以降
- 0.83-3.07倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.46%
- ROE 予
- 9.94%
- ROA 予
- 6.38%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
サイゼリヤ(7581)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年8月31日
- 7億100万
- 2009年8月31日 +8.27%
- 7億5900万
- 2010年8月31日 +58.76%
- 12億500万
- 2011年8月31日 +3.98%
- 12億5300万
- 2012年8月31日 -3.99%
- 12億300万
- 2013年8月31日 -10.14%
- 10億8100万
- 2014年8月31日 +7.12%
- 11億5800万
- 2015年8月31日 +12.18%
- 12億9900万
- 2016年8月31日 +10.32%
- 14億3300万
- 2017年8月31日 -4.33%
- 13億7100万
- 2018年8月31日 -7.29%
- 12億7100万
- 2019年8月31日 +10.94%
- 14億1000万
- 2020年8月31日 -45.18%
- 7億7300万
- 2021年8月31日 -0.26%
- 7億7100万
- 2022年8月31日 +20.62%
- 9億3000万
- 2023年8月31日 +65.7%
- 15億4100万
- 2024年8月31日 +26.67%
- 19億5200万
- 2025年8月31日 +8.04%
- 21億900万
- 2026年8月31日 -1.71%
- 20億7300万
個別
- 2008年8月31日
- 6億9900万
- 2009年8月31日 +8.3%
- 7億5700万
- 2010年8月31日 +58.52%
- 12億
- 2011年8月31日 +3.92%
- 12億4700万
- 2012年8月31日 -4.65%
- 11億8900万
- 2013年8月31日 -11.1%
- 10億5700万
- 2014年8月31日 -0.47%
- 10億5200万
- 2015年8月31日 +2.28%
- 10億7600万
- 2016年8月31日 +15.61%
- 12億4400万
- 2017年8月31日 -6.75%
- 11億6000万
- 2018年8月31日 -14.31%
- 9億9400万
- 2019年8月31日 +11.07%
- 11億400万
- 2020年8月31日 -51.9%
- 5億3100万
- 2021年8月31日 -16.2%
- 4億4500万
- 2022年8月31日 +30.34%
- 5億8000万
- 2023年8月31日 +50%
- 8億7000万
- 2024年8月31日 +15.4%
- 10億400万
- 2025年8月31日 +14.64%
- 11億5100万
- 2026年8月31日 -5.65%
- 10億8600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2.販売費及び一般管理費のうち主要な項目及び金額は次のとおりであります。2025/11/25 15:30
前連結会計年度(自 2023年9月1日 至 2024年8月31日) 当連結会計年度(自 2024年9月1日 至 2025年8月31日) 従業員給与・賞与 50,692 百万円 58,484 百万円 賞与引当金繰入額 1,574 1,624 退職給付費用 708 761 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品及び貯蔵品
主として、移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
製品及び原材料
主として、移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は、定額法を採用しております。
連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物5~45年、機械装置及び運搬具2~20年、工具、器具及び備品2~20年であります。2025/11/25 15:30 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 製品及び原材料
主として、移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物5~45年、機械装置及び運搬具4~20年、工具、器具及び備品2~20年であります。2025/11/25 15:30