#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/11/26 14:08
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 期増加額及び当期減少額の主なものは次のとおりであります。
建物:増加内容については、27店舗の店舗新設等による建物および内装設備の増加であります。
減少内容については、減損損失の計上によるものの他、店舗改装等による建物及び内装設備の除却に
よるものであります。
建設仮勘定:店舗新設等の新設工事による増加であります。
なお、店舗新設による設備投資額は、新規開店に伴い本勘定に振替えております。
工具、器具及び備品:店舗新設による増加であります。
2.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
3.長期前払費用の< >内の金額は内数で、長期前払賃借料等の期間配分に係わるものであり、減価償却資産と性格が異なるため、償却累計額及び当期償却額には含めておりません。
4.有形固定資産及び無形固定資産の当期償却額は、損益計算書の販売費及び一般管理費に計上された3,125百万円のほかに、売上原価の当期商品仕入高に加算している物流費に183百万円、当期製品製造原価の経費に 418百万円が配賦されております。2020/11/26 14:08
#3 設備投資等の概要: 1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度は、店舗の新設、既存店舗の改装、工場の設備改善等に、日本が4,205百万円、アジアが2,486百万円、豪州が32百万円、総額6,723百万円の投資をいたしました。なお、設備投資の総額には、無形固定資産の取得、差入保証金及び建設協力金の支払を含みます。
2020/11/26 14:08
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: なお、主な耐用年数は、建物及び構築物5～45年、機械装置及び運搬具2～20年、工具及び備品2～20年、使用権資産1～10年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
2020/11/26 14:08
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物5～45年、機械装置及び運搬具4～20年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
2020/11/26 14:08
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/11/26 14:08