- 7585
- 2026/10/08
- 時価
- 17億円
- PER 予
- 517.09倍
- 2010年以降
- 赤字-436.87倍
(2010-2026年) - PBR
- 6.53倍
- 2010年以降
- 0.97-7.95倍
(2010-2026年) - 配当
- 0%
- ROE 予
- 1.26%
- ROA 予
- 0.22%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
かんなん丸(7585)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2012年12月31日
- 1億8003万
- 2013年6月30日 +66.42%
- 2億9962万
- 2013年12月31日 +2.77%
- 3億793万
- 2014年6月30日 +46.39%
- 4億5078万
- 2014年12月31日 -50.5%
- 2億2311万
- 2015年6月30日 +32.38%
- 2億9537万
- 2015年12月31日 -17.45%
- 2億4382万
- 2016年6月30日 +14.14%
- 2億7829万
- 2016年12月31日 -46.91%
- 1億4775万
- 2017年6月30日 +18.51%
- 1億7510万
- 2017年12月31日 -57.29%
- 7479万
- 2018年6月30日 -74.17%
- 1931万
- 2018年12月31日 +11.04%
- 2145万
- 2019年6月30日
- -3556万
- 2019年12月31日
- -3549万
- 2020年6月30日 -999.99%
- -5億4281万
- 2020年12月31日
- -1億4648万
- 2021年6月30日 -207.17%
- -4億4996万
- 2021年12月31日
- 1億5985万
- 2022年6月30日 -27.08%
- 1億1656万
個別
- 2008年6月30日
- 3億8132万
- 2009年6月30日 +55.78%
- 5億9401万
- 2009年12月31日 -48.6%
- 3億535万
- 2010年3月31日 -6.99%
- 2億8399万
- 2010年6月30日 +34.93%
- 3億8319万
- 2010年12月31日 -11.18%
- 3億4034万
- 2011年3月31日 -42.62%
- 1億9530万
- 2011年6月30日 +94.14%
- 3億7916万
- 2011年12月31日 +41.71%
- 5億3729万
- 2012年6月30日 +50.74%
- 8億991万
- 2022年12月31日
- -1億8377万
- 2023年6月30日 -21.42%
- -2億2313万
- 2023年12月31日
- -9190万
- 2024年6月30日
- -8888万
- 2024年12月31日
- -5297万
- 2025年6月30日 -0.31%
- -5313万
- 2025年12月31日
- -4938万
- 2026年6月30日 -57.72%
- -7789万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 事業面(収益改善)につきましては、売上向上と経費削減の両面からの施策を推進しております。メニューの見直し等による客単価向上、原価および人件費の徹底したコントロールに加え、本部経費を含む固定費の抜本的な見直しを全社一丸となって断行することで、利益水準の改善を推し進めます。2026/09/25 16:10
当社は、当事業年度末現在で、現金及び預金残高466,100千円、純資産残高237,387千円を有しており、当面の事業継続に必要な資金の流動性は維持しております。今後も、これを基盤として上記対応策を確実かつ迅速に実行することにより、営業活動によるキャッシュ・フローをプラスに転換させることで、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当事業年度における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、前事業度末に比べて50,751千円減少となり、315,753千円となりました。当事業年度における各キャッシュ・フローの状況は次のとおりであります。2026/09/25 16:10
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
当事業年度において営業活動の結果使用した資金は77,894千円となりました。これは主に、税引前当期純損失185,327千円、減価償却費61,941千円、減損損失77,361千円等によるものであります。 - #3 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- 事業面(収益改善)につきましては、売上向上と経費削減の両面からの施策を推進しております。メニューの見直し等による客単価向上、原価および人件費の徹底したコントロールに加え、本部経費を含む固定費の抜本的な見直しを全社一丸となって断行することで、利益水準の改善を推し進めます。2026/09/25 16:10
当社は、当事業年度末現在で、現金及び預金残高466,100千円、純資産残高237,387千円を有しており、当面の事業継続に必要な資金の流動性は維持しております。今後も、これを基盤として上記対応策を確実かつ迅速に実行することにより、営業活動によるキャッシュ・フローをプラスに転換させることで、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断しております。