- 7585
- 2026/09/07
- 時価
- 17億円
- PER 予
- 515.82倍
- 2010年以降
- 赤字-436.87倍
(2010-2026年) - PBR
- 6.52倍
- 2010年以降
- 0.97-7.95倍
(2010-2026年) - 配当
- 0%
- ROE 予
- 1.26%
- ROA 予
- 0.22%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2017年6月30日
- 19億9719万
- 2018年6月30日 -12.82%
- 17億4109万
個別
- 2017年6月30日
- 20億294万
- 2018年6月30日 -14.67%
- 17億909万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2018/09/27 16:00
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2018/09/27 16:00
有形固定資産
店舗POS、OES、人事システム用サーバー及びADPSソフト、並びにコピー複合機(工具、器具及び備品)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~34年
工具、器具及び備品 3~10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
均等償却を行っております。2018/09/27 16:00 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2018/09/27 16:00前連結会計年度
(自 平成28年7月1日
至 平成29年6月30日)当連結会計年度
(自 平成29年7月1日
至 平成30年6月30日)建物 3,097千円 -千円 工具、器具及び備品 0千円 -千円 計 3,097 - - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2018/09/27 16:00前連結会計年度
(自 平成28年7月1日
至 平成29年6月30日)当連結会計年度
(自 平成29年7月1日
至 平成30年6月30日)建物 1,330千円 -千円 工具、器具及び備品 169 - 計 1,500 - - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2018/09/27 16:00前連結会計年度
(自 平成28年7月1日
至 平成29年6月30日)当連結会計年度
(自 平成29年7月1日
至 平成30年6月30日)建物 2,369千円 1,144千円 工具、器具及び備品 755 231 計 3,124 1,375 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/09/27 16:00
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 経常損失は114,630千円(前期は経常利益40,852千円)となり、閉店や改装に伴う除却損や減損損失等の特別損失を369,408千円計上したことにより、税金等調整前当期純損失は461,938千円(前期は税金等調整前当期純利益4,080千円)となり、親会社株主に帰属する当期純損失は522,086千円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失65,546千円)となりました。2018/09/27 16:00
なお、当連結会計年度において、固定資産の減損損失は321,174千円を計上しております。
また、当社グループは、料理飲食事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~34年
工具、器具及び備品 3~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/09/27 16:00