構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 19年～38年
器具備品 5年～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能見積期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2021/10/08 9:19

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※2 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年3月1日至 2020年2月29日)	当連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日)
建物及び構築物	0千円	-千円
器具備品	0	-

2021/10/08 9:19

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※1 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年3月1日至 2020年2月29日)	当連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日)
建物及び構築物	9,923千円	9,990千円
器具備品	1,175	4,561

2021/10/08 9:19

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年3月1日至 2020年2月29日)	当連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日)
建物及び構築物	1,167千円	557千円
器具備品	24	7

2021/10/08 9:19

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2019年3月1日 至 2020年2月29日)

用途	種類	場所	減損損失
店舗	建物及び構築物、リース資産、ソフトウェア等	中国	90,956千円
		関西	2,478
		関東	72,714
		九州	20,910
		北陸	770
		中部	2,755

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位とするとともに、工場、商品センター及びその他賃貸用資産等については各物件単位で、また、将来の使用が見込まれていない遊休資産等については個々の資産ごとにグルーピングを行っています。
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び閉店が予想される店舗、また、使用が見込まれない資産につき帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失(1,492,128千円)としております。その内訳は下記のとおりです。

2021/10/08 9:19

#6 表示方法の変更、財務諸表（連結）

これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「自社有形固定資産」「建物」2,840,580千円及び「減価償却累計額」△2,707,695千円、「建物(純額)」132,884千円と「貸与有形固定資産」「建物」1,071,808千円及び「減価償却累計額」△935,257千円、「建物(純額)」136,551千円に表示していたものは、「有形固定資産」「建物」3,912,388千円及び「減価償却累計額」△3,642,952千円、「建物(純額)」269,435千円として、「自社有形固定資産」「構築物」672,207千円及び「減価償却累計額」△667,691千円、「構築物(純額)」4,515千円と「貸与有形固定資産」「構築物」285,561千円及び「減価償却累計額」△279,984千円、「構築物(純額)」5,577千円に表示していたものは、「有形固定資産」「構築物」957,768千円及び「減価償却累計額」△947,675千円、「構築物(純額)」10,093千円として、「自社有形固定資産」「機械及び装置」383,240千円及び「減価償却累計額」△383,240千円、「機械及び装置(純額)」0千円と「自社有形固定資産」「車両運搬具」28千円及び「減価償却累計額」△28千円、「車両運搬具(純額)」0千円に表示していたものは「有形固定資産」「機械装置及び運搬具」383,269千円及び「減価償却累計額」△383,269千円、「機械装置及び運搬具(純額)」0千円として、「自社有形固定資産」「器具備品」1,027,776千円及び「減価償却累計額」△1,006,761千円、「器具備品(純額)」21,015千円と「貸与有形固定資産」「器具備品」521,429千円及び「減価償却累計額」△518,771千円、「器具備品(純額)」2,657千円に表示していたものは「有形固定資産」「工具、器具及び備品」1,549,206千円及び「減価償却累計額」△1,525,532千円、「工具、器具及び備品(純額)」23,673千円として、「自社有形固定資産」「土地」826,909千円と「貸与有形固定資産」「土地」571,707千円に表示していたものは「有形固定資産」「土地」1,398,617千円として、「自社有形固定資産」「リース資産」172,988千円及び「減価償却累計額」△167,956千円、「リース資産(純額)」5,031千円と「貸与有形固定資産」「その他(純額)」50,740千円に表示していたものは「有形固定資産」「リース資産」270,981千円及び「減価償却累計額」△215,209千円、「リース資産(純額)」55,771千円として組み替えております。

2021/10/08 9:19

#7 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「自社有形固定資産」「建物及び構築物」3,591,153千円及び「減価償却累計額」△3,449,069千円、「建物及び構築物(純額)」142,084千円と「貸与有形固定資産」「建物及び構築物」1,350,978千円及び「減価償却累計額」△1,212,187千円、「建物及び構築物(純額)」138,790千円に表示していたものは「有形固定資産」「建物及び構築物」4,942,131千円及び「減価償却累計額」△4,661,256千円、「建物及び構築物(純額)」280,874千円として、「自社有形固定資産」「機械装置及び運搬具」394,721千円及び「減価償却累計額」△394,720千円、「機械装置及び運搬具(純額)」0千円に表示していたものは「有形固定資産」「機械装置及び運搬具」394,721千円及び「減価償却累計額」△394,720千円、「機械装置及び運搬具(純額)」0千円として、「自社有形固定資産」「器具備品」1,036,163千円及び「減価償却累計額」△1,015,148千円、「器具備品(純額)」21,015千円と「貸与有形固定資産」「器具備品」514,638千円及び「減価償却累計額」△511,981千円、「器具備品(純額)」2,657千円に表示していたものは「有形固定資産」「工具、器具及び備品」1,550,802千円及び「減価償却累計額」△1,527,129千円、「工具、器具及び備品(純額)」23,673千円として、「自社有形固定資産」「土地」1,010,235千円と「貸与有形固定資産」「土地」571,707千円に表示していたものは「有形固定資産」「土地」1,581,943千円として、「自社有形固定資産」「リース資産」176,259千円及び「減価償却累計額」△171,140千円、「リース資産(純額)」5,119千円と「貸与有形固定資産」「その他(純額)」50,652千円に表示していたものは「有形固定資産」「リース資産」273,952千円及び「減価償却累計額」△218,180千円、「リース資産(純額)」55,771千円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)

2021/10/08 9:19

#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/10/08 9:19

#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/10/08 9:19

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年～38年
器具備品 5年～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能見積期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/10/08 9:19