梅の花グループ（7604）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年12月31日: -2億7037万
2011年3月31日: -2億1038万
2011年6月30日: -9732万
2011年9月30日 -59.26%: -1億5499万
2011年12月31日: 1億1688万
2012年3月31日 +219.41%: 3億7334万
2012年6月30日 +0.34%: 3億7460万
2012年9月30日 -32.93%: 2億5123万
2012年12月31日 -84.55%: 3881万
2013年3月31日 +369.75%: 1億8235万
2013年6月30日 -23.37%: 1億3973万
2013年9月30日 -58.84%: 5751万
2013年12月31日 +147.63%: 1億4243万
2014年3月31日 +105.97%: 2億9336万
2014年6月30日 +45.47%: 4億2675万
2014年9月30日 -24.23%: 3億2337万
2014年12月31日 -48.89%: 1億6527万
2015年3月31日 +35.3%: 2億2362万
2015年6月30日 -51.55%: 1億834万
2015年9月30日: -7669万
2015年12月31日: 1億1182万
2016年3月31日 +41.49%: 1億5821万
2016年6月30日 -90.23%: 1545万
2016年9月30日: -1億149万
2016年12月31日: 1億4405万
2017年3月31日 +95.69%: 2億8191万
2017年6月30日 +46.42%: 4億1278万
2017年9月30日: -2億8072万
2017年12月31日: 3億1708万
2018年3月31日 +36.23%: 4億3196万
2018年6月30日 -6.98%: 4億180万
2018年9月30日 -55.79%: 1億7762万
2018年12月31日 -83.31%: 2964万
2019年4月30日: -6億1382万
2019年7月31日 -4.63%: -6億4227万
2019年10月31日 -107.03%: -13億2969万
2020年1月31日: -12億5453万
2020年4月30日 -271.94%: -46億6617万
2020年7月31日: -9億3146万
2020年10月31日 -43.02%: -13億3217万
2021年1月31日 -50.76%: -20億832万
2021年4月30日 -10.91%: -22億2746万
2021年7月31日: -2億8837万
2021年10月31日: 2億6412万
2022年1月31日 +4.57%: 2億7619万
2022年4月30日: -5768万
2022年7月31日 -47.7%: -8520万
2022年10月31日 -223.52%: -2億7564万
2023年1月31日: -1億1020万
2023年4月30日 -382.14%: -5億3134万
2023年7月31日: 1億5379万
2023年10月31日 +4.04%: 1億6000万
2024年1月31日 +223.64%: 5億1783万
2024年4月30日 +68.19%: 8億7095万
2024年7月31日: -5101万
2024年10月31日 -614.26%: -3億6434万
2025年1月31日: -2億6160万
2025年4月30日 -201.77%: -7億8945万
2025年7月31日: -8033万
2025年10月31日 -95.02%: -1億5665万
2026年1月31日: 2億2566万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/07/28 13:03
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/07/28 13:03