有価証券報告書-第28期(平成29年3月1日-平成30年2月28日)
※4.減損損失の内訳
当社は以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
前事業年度(自 平成28年3月1日 至 平成29年2月28日)
当社は、独立採算管理が可能である店舗又は事業所ごとに資産をグルーピングしております。なお、遊休資産については当該資産単独でグルーピングしております。
営業損益において減損の兆候がみられた店舗及び今後の使用見込みが乏しい遊休資産については、将来の回収可能性を勘案した上で固定資産の帳簿価額を減額し、当該減少額を減損損失(242,707千円)として特別損失に計上いたしました。その主な内訳は、建物139,175千円、構築物8,695千円、器具及び備品38,929千円、土地13,567千円、リース資産37,353千円、ソフトウェア1,456千円、のれん75千円、長期前払費用3,452千円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込まれないことから備忘価額により評価しております。
当事業年度(自 平成29年3月1日 至 平成30年2月28日)
当社は、独立採算管理が可能である店舗又は事業所ごとに資産をグルーピングしております。なお、遊休資産については当該資産単独でグルーピングしております。
営業損益において減損の兆候がみられた店舗及び今後の使用見込みが乏しい遊休資産については、将来の回収可能性を勘案した上で固定資産の帳簿価額を減額し、当該減少額を減損損失(228,219千円)として特別損失に計上いたしました。その主な内訳は、建物99,008千円、器具及び備品43,809千円、リース資産75,895千円、長期前払費用9,506千円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込まれないことから備忘価額により評価しております。
当社は以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
前事業年度(自 平成28年3月1日 至 平成29年2月28日)
| 場所 | 用途 | 種類 |
| 関東圏 | 古本市場店舗9店舗 TSUTAYA店舗2店舗 その他 | 建物、構築物、器具及び備品、リース資産、のれん、長期前払費用 |
| 近畿圏 | 古本市場店舗16店舗 ブック・スクウェア店舗1店舗 その他 | 建物、構築物、器具及び備品、土地、リース資産、ソフトウェア、長期前払費用 |
| 中国圏 | 古本市場店舗1店舗 その他 | 建物、器具及び備品、ソフトウェア |
当社は、独立採算管理が可能である店舗又は事業所ごとに資産をグルーピングしております。なお、遊休資産については当該資産単独でグルーピングしております。
営業損益において減損の兆候がみられた店舗及び今後の使用見込みが乏しい遊休資産については、将来の回収可能性を勘案した上で固定資産の帳簿価額を減額し、当該減少額を減損損失(242,707千円)として特別損失に計上いたしました。その主な内訳は、建物139,175千円、構築物8,695千円、器具及び備品38,929千円、土地13,567千円、リース資産37,353千円、ソフトウェア1,456千円、のれん75千円、長期前払費用3,452千円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込まれないことから備忘価額により評価しております。
当事業年度(自 平成29年3月1日 至 平成30年2月28日)
| 場所 | 用途 | 種類 |
| 北海道圏 | 古本市場店舗1店舗 | リース資産 |
| 関東圏 | TSUTAYA店舗2店舗 トレカパーク店舗13店舗 その他2店舗 | 建物、器具及び備品、リース資産、長期前払費用 |
| 近畿圏 | 古本市場店舗2店舗 ブック・スクウェア店舗1店舗 トレカパーク店舗3店舗 | 建物、器具及び備品、リース資産、長期前払費用 |
| 中国圏 | トレカパーク店舗1店舗 | 建物、器具及び備品、リース資産 |
| 九州圏 | トレカパーク店舗3店舗 | 建物、器具及び備品、リース資産、長期前払費用 |
当社は、独立採算管理が可能である店舗又は事業所ごとに資産をグルーピングしております。なお、遊休資産については当該資産単独でグルーピングしております。
営業損益において減損の兆候がみられた店舗及び今後の使用見込みが乏しい遊休資産については、将来の回収可能性を勘案した上で固定資産の帳簿価額を減額し、当該減少額を減損損失(228,219千円)として特別損失に計上いたしました。その主な内訳は、建物99,008千円、器具及び備品43,809千円、リース資産75,895千円、長期前払費用9,506千円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込まれないことから備忘価額により評価しております。