有価証券報告書-第26期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)
※2 減損損失
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度 (自 平成26年3月1日 至 平成27年2月28日)
当社グループは、独立採算管理が可能である店舗又は事業所ごとに資産をグルーピングしております。なお、遊休資産については当該資産単独でグルーピングしております。
営業損益において減損の兆候がみられた店舗については、将来の回収可能性を勘案した上で固定資産の帳簿価額を減額し、当該減少額を減損損失(132,723千円)として特別損失に計上いたしました。その主な内訳は、建物及び構築物69,531千円、器具及び備品46,762千円、リース資産5,838千円、その他(有形固定資産)91千円、ソフトウェア2,905千円、その他(投資その他の資産)7,594千円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込まれないことから備忘価額により評価しております。
当連結会計年度 (自 平成27年3月1日 至 平成28年2月29日)
当社グループは、独立採算管理が可能である店舗又は事業所ごとに資産をグルーピングしております。なお、遊休資産については当該資産単独でグルーピングしております。
営業損益において減損の兆候がみられた店舗については、将来の回収可能性を勘案した上で固定資産の帳簿価額を減額し、当該減少額を減損損失(81,947千円)として特別損失に計上いたしました。その主な内訳は、建物及び構築物32,594千円、器具及び備品19,765千円、リース資産781千円、ソフトウェア4,627千円、その他(投資その他の資産)24,178千円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込まれないことから備忘価額により評価しております。
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度 (自 平成26年3月1日 至 平成27年2月28日)
| 場所 | 用途 | 種類 |
| 関東圏 | 古本市場店舗13店舗、ブック ・スクウェア店舗1店舗、3Bee店舗1店舗、その他 | 建物及び構築物、器具及び備品、リース資産、その他(有形固定資産)、ソフトウェア、その他(投資 その他の資産) |
| 近畿圏 | 古本市場店舗11店舗、ブック ・スクウェア店舗1店舗、TSUTAYA店舗1店舗、トレカ パーク店舗2店舗 | 建物及び構築物、器具及び備品、リース資産、その他(有形固定資産)、ソフトウェア、その他(投資 その他の資産) |
| 中国圏 | 古本市場店舗4店舗、その他 | 器具及び備品、ソフトウェア |
当社グループは、独立採算管理が可能である店舗又は事業所ごとに資産をグルーピングしております。なお、遊休資産については当該資産単独でグルーピングしております。
営業損益において減損の兆候がみられた店舗については、将来の回収可能性を勘案した上で固定資産の帳簿価額を減額し、当該減少額を減損損失(132,723千円)として特別損失に計上いたしました。その主な内訳は、建物及び構築物69,531千円、器具及び備品46,762千円、リース資産5,838千円、その他(有形固定資産)91千円、ソフトウェア2,905千円、その他(投資その他の資産)7,594千円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込まれないことから備忘価額により評価しております。
当連結会計年度 (自 平成27年3月1日 至 平成28年2月29日)
| 場所 | 用途 | 種類 |
| 関東圏 | 古本市場店舗2店舗 ブック・スクウェア店舗1店舗 トレカパーク店舗1店舗、その他 | 建物及び構築物、器具及び備品 ソフトウェア、その他(投資その他の資産) |
| 近畿圏 | 古本市場店舗3店舗 ブック・スクウェア店舗1店舗 | 建物及び構築物、器具及び備品、リース資産 ソフトウェア |
| 中国圏 | 古本市場店舗1店舗 | 器具及び備品 |
当社グループは、独立採算管理が可能である店舗又は事業所ごとに資産をグルーピングしております。なお、遊休資産については当該資産単独でグルーピングしております。
営業損益において減損の兆候がみられた店舗については、将来の回収可能性を勘案した上で固定資産の帳簿価額を減額し、当該減少額を減損損失(81,947千円)として特別損失に計上いたしました。その主な内訳は、建物及び構築物32,594千円、器具及び備品19,765千円、リース資産781千円、ソフトウェア4,627千円、その他(投資その他の資産)24,178千円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込まれないことから備忘価額により評価しております。