#1 会計方針に関する事項（連結）: たな卸資産
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
商品
個別法(但し、一部の裏地等については移動平均法(月別))
貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)2021/06/29 9:47
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
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#3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）: 定資産の減損
(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額
当社は、固定資産のうち減損の兆候がある資産又は資産グループについて、当該資産又は資産グループから得られる将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。その結果、減損損失37,397千円を計上し、有形固定資産の残高は148,827千円、無形固定資産の残高は80,440千円となりました。
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)1.固定資産の減損(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報」に記載のとおりです。2021/06/29 9:47
#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）: (1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額
当社は、固定資産のうち減損の兆候がある資産又は資産グループについて、当該資産又は資産グループから得られる将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。その結果、減損損失37,397千円を計上し、有形固定資産の残高は148,827千円、無形固定資産の残高は80,440千円となりました。
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
2021/06/29 9:47
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
2021/06/29 9:47