経常利益又は経常損失(△)
連結
- 2008年3月31日
- 4億6574万
- 2009年3月31日 -6.47%
- 4億3561万
- 2010年3月31日 -28.25%
- 3億1257万
- 2011年3月31日 -82.8%
- 5377万
個別
- 2008年3月31日
- 4億2863万
- 2009年3月31日 -2.71%
- 4億1702万
- 2010年3月31日 -24.37%
- 3億1541万
- 2011年3月31日 -85.73%
- 4500万
- 2012年3月31日 +946.67%
- 4億7100万
- 2013年3月31日 -54.83%
- 2億1275万
- 2014年3月31日 +53.83%
- 3億2727万
- 2015年3月31日 -42.84%
- 1億8708万
- 2016年3月31日 -31.13%
- 1億2885万
- 2017年3月31日 +222.16%
- 4億1510万
- 2018年3月31日 -17.2%
- 3億4369万
- 2019年3月31日 -42.73%
- 1億9683万
- 2020年3月31日
- -2億8342万
- 2021年3月31日 -308.57%
- -11億5798万
- 2022年3月31日
- -4億7770万
- 2023年3月31日
- 8億5269万
- 2024年3月31日 +1.66%
- 8億6681万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような事業環境のなか、当社は「食」に関わる企業として日本の食文化の発展に貢献できる企業を目指し、コロナ禍で落ち込んだ業績の回復を着実に進めるとともに、今後の成長力向上に向け、2025年3月期を最終年度とする中期経営方針において掲げている事業基盤の構築のために「人材力の強化」「収益基盤の強化」「財務基盤の強化」の3つの重点経営課題に対する取り組みを進めました。2024/06/28 16:14
このような活動の結果、当事業年度の売上高は13,326百万円(前事業年度比5.3%増)と増収になりました。利益面については、営業利益は増収効果もあって890百万円(前事業年度比16.6%増)と大幅増益となりましたが、前事業年度に計上していた営業時間短縮に係る感染拡大防止協力金という一過性の収益減少による影響で経常利益は866百万円(前事業年度比1.7%増)と微増益にとどまり、当期純利益については税金費用の増加によって870百万円(前事業年度比5.2%減)と減益での着地となりました。
(2) 当事業年度の業績全般