建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、財務諸表（連結）

(注)定期建物賃貸借契約等によるものであります。

2022/12/15 11:45

#2 固定資産除却損の注記

※2 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物	3,258千円	6,714千円
構築物	2,211 〃	501 〃

2022/12/15 11:45

#3 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(2020年3月31日)	当事業年度(2021年3月31日)
建物	1,792,606千円	1,489,234千円
土地	2,088,237 〃	2,055,102 〃

担保付債務は、次のとおりであります。

2022/12/15 11:45

#4 有形固定資産等明細表（連結）

2. 有形固定資産の当期減少額のうち主なものは、以下のとおりであります。
建物 5店舗(東京都)減損損失の計上 306,934千円
3. 無形固定資産の当期減少額のうち主なものは、以下のとおりであります。

2022/12/15 11:45

#5 減損損失に関する注記

当社は以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	種類	場所
1店舗	建物等	東京都
1店舗	建物等	神奈川県

当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主に各店舗を基本単位とし、資産のグルーピングを行い減損の兆候の判定を行っております。減損の兆候がある資産グループについて、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がこれらの帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。
当事業年度の割引前将来キャッシュ・フロー及び回収可能価額の見積りは、新型コロナウイルス感染症の拡大による影響について次の仮定を加味した予測数値により実施しております。

2022/12/15 11:45

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
文化事業

2022/12/15 11:45