有価証券報告書-第36期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品
①事業本部
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
②文化事業
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 原材料
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(3) 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(1) 商品
①事業本部
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
②文化事業
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 原材料
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(3) 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)