構築物(純額)
個別
- 2021年12月31日
- 206万
- 2022年12月31日 -12.39%
- 181万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2023/03/27 13:18
主として店舗における内装設備(建物及び構築物)、POSシステム等(工具、器具及び備品)であります。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法によっております。2023/03/27 13:18
ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外連結子会社は、主として定額法によっております。 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2021年1月1日 至 2021年12月31日)2023/03/27 13:18
当社グループは、原則として各店舗を基本単位としてグルーピングしており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。地域 主な用途 種類 金額 東京都 店舗(2店舗) 建物及び構築物 2,965千円 その他有形固定資産 1,033千円 遊休資産 その他有形固定資産 177千円 神奈川県 店舗(1店舗) 建物及び構築物 17,950千円 愛知県 店舗(2店舗) 建物及び構築物 22,545千円 その他有形固定資産 97,781千円
その結果、営業活動から生ずる損益において、継続してマイナス又は継続してマイナスとなる見込みがある店舗、及び使用範囲又は方法の変更により回収可能価額を著しく低下させる変化があった店舗について建物及び構築物、その他有形固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額142,276千円を特別損失に計上しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2023/03/27 13:18
ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、主な耐用年数は以下のとおりであります。