訂正有価証券報告書-第44期(平成28年1月1日-平成28年12月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
「前受金」、「預り金」の表示方法は、従来、貸借対照表上、「流動負債」の「その他」(前事業年度57,087千円)に含めて表示しておりましたが、表示の明瞭性を高めるため、当事業年度より「前受金」(当事業年度16,599千円)、「預り金」(当事業年度38,816千円)として表示しております。
(損益計算書関係)
「受取利息及び配当金」、「雇用調整助成金」の表示方法は、従来、損益計算書上、「受取利息及び配当金」(前事業年度392千円)、「雇用調整助成金」(前事業年度4,000千円)として表示しておりましたが、重要性が乏しくなったため、当事業年度より、「営業外収益」の「その他」(当事業年度15,725千円)に含めて表示しております。
「協賛金収入」、「受取賃貸料」の表示方法は、従来、損益計算書上、「営業外収益」の「その他」(前事業年度23,821千円)に含めて表示しておりましたが、重要性が増したため、当事業年度より、「協賛金収入」(当事業年度8,526千円)、「受取賃貸料」(当事業年度4,233千円)として表示しております。
(貸借対照表関係)
「前受金」、「預り金」の表示方法は、従来、貸借対照表上、「流動負債」の「その他」(前事業年度57,087千円)に含めて表示しておりましたが、表示の明瞭性を高めるため、当事業年度より「前受金」(当事業年度16,599千円)、「預り金」(当事業年度38,816千円)として表示しております。
(損益計算書関係)
「受取利息及び配当金」、「雇用調整助成金」の表示方法は、従来、損益計算書上、「受取利息及び配当金」(前事業年度392千円)、「雇用調整助成金」(前事業年度4,000千円)として表示しておりましたが、重要性が乏しくなったため、当事業年度より、「営業外収益」の「その他」(当事業年度15,725千円)に含めて表示しております。
「協賛金収入」、「受取賃貸料」の表示方法は、従来、損益計算書上、「営業外収益」の「その他」(前事業年度23,821千円)に含めて表示しておりましたが、重要性が増したため、当事業年度より、「協賛金収入」(当事業年度8,526千円)、「受取賃貸料」(当事業年度4,233千円)として表示しております。