構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については、法人税法の規定に基づく定額法を採用しております。2020/06/29 9:44

#2 担保に供している資産の注記（連結）

① 担保に供している資産

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
電子記録債権	1,959	-
建物及び構築物	1,865	-
土地	1,903	-

② 担保に係る債務

2020/06/29 9:44

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ 有形固定資産
当社は、定率法を採用し、連結子会社は、所在地国の法令に基づく定額法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
ロ 無形固定資産

2020/06/29 9:44

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産

2020/06/29 9:44

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社は、定率法を採用し、連結子会社は、所在地国の法令に基づく定額法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2020/06/29 9:44