有価証券報告書-第23期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
なお、建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2年～29年
構築物 6年～20年
車両運搬具 2年～6年
工具、器具及び備品 2年～10年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウェア……社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
の れ ん……………………投資の効果が発現する期間を見積り、5年にわたり、均等償却する方法で償却しております。