有価証券報告書-第30期(2022/01/01-2022/12/31)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
1.前連結会計年度において「営業外収益」に区分掲記しておりました「受取賃貸料」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度において「営業外収益」の「その他」に含めて表示することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃貸料」に表示していた589千円は、「その他」として組み替えております。
2.前連結会計年度において「営業外費用」に区分掲記しておりました「賃貸費用」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度において「営業外費用」の「その他」に含めて表示することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「賃貸費用」に表示していた352千円は、「その他」として組み替えております。
(連結損益計算書)
1.前連結会計年度において「営業外収益」に区分掲記しておりました「受取賃貸料」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度において「営業外収益」の「その他」に含めて表示することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃貸料」に表示していた589千円は、「その他」として組み替えております。
2.前連結会計年度において「営業外費用」に区分掲記しておりました「賃貸費用」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度において「営業外費用」の「その他」に含めて表示することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「賃貸費用」に表示していた352千円は、「その他」として組み替えております。