建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1.有形固定資産及びソフトウエアの帳簿価額には、仮勘定は含まれておりません。
2.土地及び建物の賃借に係わる年間賃借料は、133,880百万円であります。
3.上記金額には消費税等は含まれておりません。

2021/05/26 12:17

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物は10年～34年、工具、器具及び備品は5年～8年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2021/05/26 12:17

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※2 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年3月1日至 2019年2月28日)		当連結会計年度(自 2019年3月1日至 2020年2月29日)
建物及び構築物	149	百万円	505	百万円
工具、器具及び備品	72	〃	2	〃

2021/05/26 12:17

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年3月1日至 2019年2月28日)		当連結会計年度(自 2019年3月1日至 2020年2月29日)
建物及び構築物	3,367	百万円	4,872	百万円
工具、器具及び備品	154	〃	363	〃

2021/05/26 12:17

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2018年3月1日 至 2019年2月28日)

用途	場所	種類	減損損失(百万円)
店舗	東京都	建物・工具、器具及び備品等	1,590
	大阪府	〃	1,505
	その他	〃	10,240

減損損失の種類別内訳

建物及び構築物	7,981	百万円
工具、器具及び備品	587	〃
土地	50	〃
リース資産	4,693	〃
ソフトウエア	503	〃
のれん	1	〃
その他	74	〃

なお、当資産グループの回収可能価額は、正味売却価額または使用価値により測定しております。正味売却価額は、土地については、売却予定価額または不動産鑑定による不動産鑑定評価基準を基に算定した金額によっております。また、使用価値は将来キャッシュ・フローを、主として3.6%で割り引いて算定しております。

2021/05/26 12:17

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物は10年～34年、工具、器具及び備品は5年～8年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)

2021/05/26 12:17

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物は10年～34年、工具、器具及び備品は5年～8年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

2021/05/26 12:17

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物は10年～34年、工具、器具及び備品は5年～8年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づき、また商標権については、主として20年の定額法により、償却しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/05/26 12:17