まんだらけ（2652）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年9月30日: 4006万
2009年9月30日 +10.31%: 4419万
2010年9月30日 -13.21%: 3835万
2010年12月31日 +85.45%: 7113万
2011年3月31日 -20.12%: 5682万
2011年6月30日 +48.72%: 8451万
2011年9月30日 -34.89%: 5502万
2011年12月31日 -80.06%: 1097万
2012年3月31日 +304.1%: 4434万
2012年6月30日 +79.06%: 7940万
2012年9月30日 -41.13%: 4674万
2012年12月31日 -29.57%: 3292万
2013年3月31日 +100%: 6584万
2013年6月30日 +50%: 9877万
2013年9月30日 -39.74%: 5952万
2013年12月31日 -81.56%: 1097万
2014年3月31日 +300.03%: 4389万
2014年6月30日 +75%: 7682万
2014年9月30日 -42.86%: 4389万
2014年12月31日 -69.22%: 1351万
2015年3月31日 +295.48%: 5343万
2015年6月30日 +72.49%: 9216万
2015年9月30日 -43.52%: 5205万
2015年12月31日 -75.38%: 1281万
2016年3月31日 +292.21%: 5027万
2016年6月30日 +73.14%: 8704万
2016年9月30日 -44.39%: 4840万
2016年12月31日 -81.3%: 905万
2017年3月31日 +295.6%: 3580万
2017年6月30日 +92.32%: 6885万
2017年9月30日 -41.5%: 4028万
2017年12月31日 -73.25%: 1077万
2018年3月31日 +292.19%: 4225万
2018年6月30日 +83.31%: 7746万
2018年9月30日 -42.76%: 4434万
2018年12月31日 -72.95%: 1199万
2019年3月31日 +294.59%: 4732万
2019年6月30日 +81.33%: 8581万
2019年9月30日 -42.07%: 4971万
2019年12月31日 -73.78%: 1303万
2020年3月31日 +292.27%: 5113万
2020年6月30日 +69.77%: 8680万
2020年9月30日 -41.87%: 5045万
2020年12月31日 -73.32%: 1346万
2021年3月31日 +294.18%: 5305万
2021年6月30日 +76.75%: 9377万
2021年9月30日 -42.13%: 5427万
2021年12月31日 -74.03%: 1409万
2022年3月31日 +292.32%: 5530万
2022年6月30日 +76.41%: 9755万
2022年9月30日 -41.01%: 5754万
2022年12月31日 -72.96%: 1555万
2023年3月31日 +294.16%: 6131万
2023年6月30日 +94.58%: 1億1931万
2023年9月30日 -46.05%: 6436万
2023年12月31日 -71.12%: 1858万
2024年3月31日 +294.46%: 7332万
2024年6月30日 +98%: 1億4517万
2024年9月30日 -42.35%: 8370万
2024年12月31日 -73.46%: 2221万
2025年3月31日 +293.48%: 8740万
2025年6月30日 +93.8%: 1億6939万
2025年9月30日 -42.47%: 9745万
2025年12月31日 -74.51%: 2484万
2026年3月31日 +291.03%: 9715万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2024年9月30日)	当事業年度(2025年9月30日)
株主優待引当金	24,814千円	26,562千円
賞与引当金	25,612千円	29,822千円
退職給付引当金	280,912千円	249,091千円

(注) 評価性引当額が63,093千円増加しております。この増加は主に、役員退職慰労引当金に係る評価性引当額62,461千円を認識したことに伴うものであります。
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2025/12/25 15:44

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

製品・仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2025/12/25 15:44