#1 セグメント情報等、財務諸表（連結）: (2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報
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#2 リース取引関係、財務諸表（連結）: ① リース資産の内容
(ア)有形固定資産
店舗における什器設備(工具、器具及び備品)であります。
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#3 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～39年
器具備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年9月30日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4) 長期前払費用
定額法によっております。2014/12/26 15:37
#4 固定資産除却損の注記: ※1 有形固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

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#5 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

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#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 流動資産は、7,169百万円(対前年同期比639百万円増)となりました。これは主に商品及び製品の増加493百万円によるものであります。
固定資産は、5,399百万円(対前年同期比1,367百万円増)となりました。これは、当事業年度におきまして倉庫立替工事契約金の支払により、有形固定資産が4,855百万円(対前年同期比1,297百万円増)となったことが主な要因であります。
② 負債
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