- 2652
- 2026/08/28
- 時価
- 168億円
- PER 予
- 10.69倍
- 2010年以降
- 1.66-30.48倍
（2010-2025年） - PBR
- 1.15倍
- 2010年以降
- 0.26-1.9倍
（2010-2025年） - 配当 予
- 0.22%
- ROE 予
- 10.79%
- ROA 予
- 6.89%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
まんだらけ（2652）の小計の推移 - 全期間
個別
- 2008年9月30日
- -1億3849万
- 2009年9月30日
- 6億4730万
- 2009年12月31日
- -5339万
- 2010年3月31日
- 1億8416万
- 2010年6月30日 +110.48%
- 3億8763万
- 2010年9月30日 +25.46%
- 4億8631万
- 2010年12月31日 -88.52%
- 5585万
- 2011年3月31日 +705.97%
- 4億5013万
- 2011年6月30日 +35.07%
- 6億798万
- 2011年9月30日 +46.51%
- 8億9075万
- 2012年3月31日 -71.8%
- 2億5119万
- 2012年9月30日 +72.53%
- 4億3340万
- 2013年3月31日 -8.45%
- 3億9679万
- 2013年9月30日 +102.82%
- 8億479万
- 2014年3月31日 -19.44%
- 6億4831万
- 2014年9月30日 +63.77%
- 10億6178万
- 2015年3月31日 -57.73%
- 4億4877万
- 2015年9月30日 -41.25%
- 2億6364万
- 2016年3月31日 +85.66%
- 4億8947万
- 2016年9月30日 +74.56%
- 8億5440万
- 2017年3月31日 -75.31%
- 2億1091万
- 2017年9月30日 +208.76%
- 6億5121万
- 2018年3月31日 -38.85%
- 3億9821万
- 2018年9月30日 +134.27%
- 9億3290万
- 2019年3月31日 -90.68%
- 8693万
- 2019年9月30日 +298.47%
- 3億4642万
- 2020年3月31日
- -904万
- 2020年9月30日
- 5億7847万
- 2021年3月31日 -86.28%
- 7936万
- 2021年9月30日 +524.07%
- 4億9526万
- 2022年3月31日 -55.92%
- 2億1831万
- 2022年9月30日 +265.47%
- 7億9787万
- 2023年3月31日 +1.87%
- 8億1276万
- 2023年9月30日 +108.22%
- 16億9230万
- 2024年3月31日 -39.44%
- 10億2489万
- 2024年9月30日 +84.63%
- 18億9224万
- 2025年3月31日 -60.84%
- 7億4102万
- 2025年9月30日 +35.48%
- 10億395万
- 2026年3月31日 -19.71%
- 8億604万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容（連結）
- ① 現金及び預金2025/12/25 15:44
② 売掛金区分 金額(千円) 外貨預金 473 小計 391,670 合計 766,155
(イ)相手先別内訳 - #2 有価証券関係、財務諸表（連結）
- 前事業年度(2024年9月30日)2025/12/25 15:44
当事業年度(2025年9月30日)区分 貸借対照表計上額(千円) 取得原価(千円) 差額(千円) 株式 1,253 405 847 小計 1,253 405 847 貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの 株式 ― ― ― 小計 ― ― ― 合計 1,253 405 847
2 事業年度中に売却したその他有価証券区分 貸借対照表計上額(千円) 取得原価(千円) 差額(千円) 株式 1,899 406 1,492 小計 1,899 406 1,492 貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの 株式 ― ― ― 小計 ― ― ― 合計 1,899 406 1,492 - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/12/25 15:44
(注) 評価性引当額が63,093千円増加しております。この増加は主に、役員退職慰労引当金に係る評価性引当額62,461千円を認識したことに伴うものであります。前事業年度(2024年9月30日) 当事業年度(2025年9月30日) その他 28,606千円 33,712千円 繰延税金資産小計 689,070千円 742,996千円 評価性引当額 △83,211千円 △146,304千円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
