- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
自動車整備業用設備(機械装置及び運搬具)であります。
(イ)無形固定資産
該当事項はありません。
2021/06/23 12:06- #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/06/23 12:06 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械装置及び運搬具 2~15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2021/06/23 12:06- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
機械及び装置 3~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2021/06/23 12:06- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7~39年
機械装置及び運搬具 2~15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/06/23 12:06