カワチ薬品(2664)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月15日
- 367億7600万
- 2010年3月15日 -0.94%
- 364億3100万
- 2011年3月15日 -2.68%
- 354億5400万
- 2012年3月15日 +2.16%
- 362億1900万
- 2013年3月15日 +2.17%
- 370億400万
- 2014年3月15日 +1.95%
- 377億2700万
- 2015年3月15日 +1.3%
- 382億1800万
- 2016年3月15日 +0.62%
- 384億5600万
- 2017年3月15日 +0.35%
- 385億9200万
- 2018年3月15日 +2.63%
- 396億800万
- 2019年3月15日 -5.68%
- 373億5900万
- 2020年3月15日 -1.41%
- 368億3400万
- 2021年3月15日 -2.33%
- 359億7500万
- 2022年3月15日 -0.63%
- 357億5000万
- 2023年3月15日 +0.63%
- 359億7700万
- 2024年3月15日 -0.41%
- 358億3000万
- 2025年3月15日 -3.2%
- 346億8300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8~39年
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2025/06/12 10:00 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内訳2025/06/12 10:00
前連結会計年度(自 2023年3月16日至 2024年3月15日) 当連結会計年度(自 2024年3月16日至 2025年3月15日) 建物及び構築物 18百万円 15百万円 有形固定資産「その他」 2 19 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- ※1 担保に供している資産2025/06/12 10:00
(同上に対する債務)前連結会計年度(2024年3月15日) 当連結会計年度(2025年3月15日) 建物 3,619百万円 3,346百万円 土地 21,356 19,978
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 当期増加額の主なものは次のとおりであります。(単位:百万円)2025/06/12 10:00
2 「当期減少額」欄の( )内は、内書きで減損損失の計上額であります。(1)建物 新店舗新築工事等 1,217 (2)工具、器具及び備品 新店舗関連等 311 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年3月16日 至 2024年3月15日)2025/06/12 10:00
当社グループは各店舗単位を資産グループとして減損会計を適用しております。減損は収益回復が見込めない店舗等について、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,117百万円)として特別損失に計上しております。用途 場所 種類 金額 営業店舗 関東、甲信越、東海地方他 土地 92百万円 建物及び構築物 947百万円 その他 77百万円
その内訳は土地92百万円、建物及び構築物947百万円、その他77百万円であります。 - #6 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 要な設備の新設等
2025年3月15日現在における設備計画の主なものは次のとおりであります。
当社グループは単一セグメントであるため、セグメントごとの設備の新設、除却等の計画の記載を省略してお
ります。
(注)1 投資予定額は、土地、借地権、建物、構築物、機械及び装置、工具、器具及び備品、敷金及び保証金、長期前払費用等であります。
2 着手・着手予定年月は、造成工事がある場合は造成着工予定年月、造成工事がない場合は建設着工予定年月、建物が賃借の場合は建物引渡予定年月としております。なお、所在地に複数の店舗があるため、着手・着手予定年月については、当該店舗のうち着手年月が最も早い店舗のものを、完了予定年月については、最も遅い店舗のものを記載しております。
3 増加予定面積は、建築面積を示しております。2025/06/12 10:00 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法2025/06/12 10:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。