ソフトウエア

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8～39年
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2024/06/13 10:00

#2 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内訳

	前事業年度(自 2022年3月16日至 2023年3月15日)	当事業年度(自 2023年3月16日至 2024年3月15日)
工具、器具及び備品	0	1
ソフトウエア	-	7
敷金及び保証金	0	-

2024/06/13 10:00

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額の主なものは次のとおりであります。(単位:百万円)

(1)建物		新店舗新築工事等	2,007
(2)工具、器具及び備品		新店舗関連等	549
(3)ソフトウエア		POSシステム等	780

2 「当期減少額」欄の( )内は、内書きで減損損失の計上額であります。

2024/06/13 10:00

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産

2024/06/13 10:00

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産

2024/06/13 10:00