有価証券報告書-第34期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置並びに平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法により償却しており、工具、器具及び備品、建物附属設備並びに平成10年3月31日以前に取得した建物については、定率法により償却しております。なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で償却する方法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法によっております。