有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2年~40年
構築物 2年~50年
工具、器具及び備品 2年~20年
(2) 無形固定資産(リース資産除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用
定額法2014/03/26 15:48 - #2 設備投資等の概要
(百万円)
| 店舗 | 本社管理部門 | 計 |
| 建設仮勘定 | 316 | - | 316 |
| ソフトウエア | 0 | 515 | 516 |
| 敷金及び保証金 | 1,376 | 21 | 1,398 |
2014/03/26 15:48- #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年~50年
機械及び装置 2年~15年
工具、器具及び備品 2年~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
④ 長期前払費用
定額法2014/03/26 15:48