有価証券報告書-第45期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めていた「長期繰延営業債権」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「その他」に表示していた12,129百万円は、「長期繰延営業債権」6,011百万円、「その他」6,118百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の引当金の増減額(△は減少)」に含めていた「貸倒引当金の増減額(△は減少)」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の引当金の増減額(△は減少)」に表示しておりました△357百万円は、「貸倒引当金の増減額(△は減少)」463百万円、「その他の引当金の増減額(△は減少)」△820百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の資産の増減額(△は増加)」に含めていた「長期繰延営業債権の増減額(△は増加)」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の資産の増減額(△は増加)」に表示しておりました△10,942百万円は、「長期繰延営業債権の増減額(△は増加)」△6,011百万円、「その他の資産の増減額(△は増加)」△4,931百万円として組み替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めていた「長期繰延営業債権」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「その他」に表示していた12,129百万円は、「長期繰延営業債権」6,011百万円、「その他」6,118百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の引当金の増減額(△は減少)」に含めていた「貸倒引当金の増減額(△は減少)」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の引当金の増減額(△は減少)」に表示しておりました△357百万円は、「貸倒引当金の増減額(△は減少)」463百万円、「その他の引当金の増減額(△は減少)」△820百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の資産の増減額(△は増加)」に含めていた「長期繰延営業債権の増減額(△は増加)」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の資産の増減額(△は増加)」に表示しておりました△10,942百万円は、「長期繰延営業債権の増減額(△は増加)」△6,011百万円、「その他の資産の増減額(△は増加)」△4,931百万円として組み替えております。