2681 ゲオ HD

2681
2026/10/09
時価
830億円
PER 予
13.84倍
2010年以降
赤字-22.27倍
(2010-2026年)
PBR
0.82倍
2010年以降
0.56-1.59倍
(2010-2026年)
配当 予
1.63%
ROE 予
5.96%
ROA 予
1.98%
資料
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ゲオ HD(2681)の貸倒引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
-19億8600万
2009年3月31日 -16.16%
-23億700万
2010年3月31日
-22億2300万
2011年3月31日
-16億2900万
2012年3月31日 -89.01%
-30億7900万
2013年3月31日 -28.26%
-39億4900万
2014年3月31日
-39億1700万
2015年3月31日
-37億5100万
2016年3月31日
-13億3200万
2017年3月31日
-8億5600万
2018年3月31日 -3.15%
-8億8300万
2019年3月31日
-8億7900万
2020年3月31日 -8.65%
-9億5500万
2021年3月31日 -3.25%
-9億8600万
2022年3月31日
-9億1400万
2023年3月31日
-7億5100万
2024年3月31日 -19.17%
-8億9500万
2025年3月31日
-8億2600万
2026年3月31日
-2億4600万

個別

2008年3月31日
-15億1800万
2009年3月31日 -101.78%
-30億6300万
2010年3月31日 -21.16%
-37億1100万
2011年3月31日 -14.63%
-42億5400万
2012年3月31日 -35.47%
-57億6300万
2013年3月31日
-49億9300万
2014年3月31日 -2.74%
-51億3000万
2015年3月31日
-37億8100万
2016年3月31日
-14億400万
2017年3月31日
-8億5100万
2018年3月31日 -49.35%
-12億7100万
2019年3月31日 -6.29%
-13億5100万
2020年3月31日 -69.13%
-22億8500万
2021年3月31日 -86.08%
-42億5200万
2022年3月31日 -3.93%
-44億1900万
2023年3月31日 -82.05%
-80億4500万
2024年3月31日 -17.43%
-94億4700万
2025年3月31日 -10.89%
-104億7600万
2026年3月31日
-55億7700万

有報情報

#1 事業等のリスク
貸倒引当金
当社グループは、貸付先に対する貸倒引当金について、貸付先の状況や担保価値に基づいて貸倒引当金を計上しておりますが、信用状況の変化、担保価値の下落その他予期せざる理由により、貸倒引当金の積み増しが必要となる可能性があります。
固定資産の減損
2026/06/25 10:00
#2 会計方針に関する事項(連結)
要な引当金の計上基準
イ 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
2026/06/25 10:00
#3 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金10,4761,5406,4395,577
賞与引当金265360265360
2026/06/25 10:00
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
繰延税金資産
貸倒引当金3,319百万円1,775百万円
投資有価証券評価損3,2474,140
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/25 10:00
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
繰延税金資産
貸倒引当金342百万円222百万円
減価償却費7641,147
(注)1.前連結会計年度においては、評価性引当額が1,771百万円増加しております。この増加の主な内容は、連結子会社において繰越欠損金の発生、及び一時差異の増加に伴うものであります。当連結会計年度においては、評価性引当額が1,136百万円減少しております。この減少の主な内容は、連結子会社において組織再編により、繰越欠損金の回収可能性が見込めるようになったこと、及び一時差異の減少に伴うものであります。
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2026/06/25 10:00
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(3)重要な引当金の計上基準
イ 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
2026/06/25 10:00
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
有価証券の評価基準及び評価方法
子会社株式及び関連会社株式・・・移動平均法による原価法
満期保有目的の債券・・・償却原価法
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの・・・時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等・・・・・・・・移動平均法による原価法2026/06/25 10:00
#8 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
※ 敷金及び保証金に個別に計上している貸倒引当金を控除しております。
当連結会計年度(2026年3月31日)
2026/06/25 10:00

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