ソフトウエア
連結
- 2021年2月28日
- 47億5100万
- 2022年2月28日 +35.07%
- 64億1700万
個別
- 2021年2月28日
- 46億6000万
- 2022年2月28日 +35.56%
- 63億1700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ② 無形固定資産2022/05/27 10:23
定額法(なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法)
(3) 重要な引当金の計上基準 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2022/05/27 10:23
2.当期減少額の( )内の金額は、内書であり、減損損失額であります。店舗内装設備 新規出店に係る店舗内装関係投資 1,701百万円 既存店改装に係る店舗内装関係投資 383百万円 ソフトウエア 基幹システムへの投資による増加 1,357百万円 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2021年3月1日 至 2022年2月28日)2022/05/27 10:23
当社グループは、各店舗をキャッシュ・フローを生み出す最小単位として資産のグルーピングを行っており、営業損益が継続してマイナス等である資産グループについて、減損の兆候を判定しております。用途及び場所 種類 金額 その他 21 百万円 その他 ソフトウエア 4 百万円 その他 31 百万円
減損対象になった資産は、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、特別損失に計上しております。 - #4 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2022/05/27 10:23
1998年4月 日本アドバンス・テクノロジー株式会社(現 三菱電機ソフトウエア株式会社)入社 2001年4月 朝日アーサーアンダーセン株式会社(現 PwCコンサルティング合同会社)入社 2002年8月 KPMGコンサルティング株式会社(現 PwCコンサルティング合同会社)転籍 2008年10月 株式会社シグマクシス(現 株式会社シグマクシス・ホールディングス)入社 2014年11月 同社情報通信・メディア産業担当Managing Director 2015年4月 同社Digital Force担当 Managing Director 2017年4月 国立研究開発法人産業技術総合研究所 人工知能研究センター 研究支援アドバイザー(現任) 2019年4月 株式会社シグマクシス(現 株式会社シグマクシス・ホールディングス)常務執行役員デジタルシェルパ担当兼情報セキュリティ統括責任者(CISO) 2020年4月 同社常務執行役員インダストリーシェルパ担当兼情報セキュリティ統括責任者(CISO) 2021年10月 株式会社シグマクシス常務執行役員クライアント担当 2022年5月 当社社外取締役(現任) - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べて、34億円減少して481億69百万円となりました。これは主に、たな卸資産が35億40百万円増加した一方で、現金及び預金が72億2百万円減少したことによるものです。2022/05/27 10:23
固定資産は、前連結会計年度末に比べて、59億7百万円増加して497億87百万円となりました。これは主に、建物及び構築物(純額)が8億14百万円、ソフトウエアが16億66百万円、のれんが17億84百万円それぞれ増加したことによるものです。
この結果、当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べて、25億7百万円増加して979億57百万円となりました。 - #6 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「長期貸付金」に表示していた1,065百万円、「その他」に表示していた243百万円は、「その他」1,308百万円として組み替えております。2022/05/27 10:23
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「ソフトウエア」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた7,179百万円は、「ソフトウエア」4,751百万円、「その他」2,428百万円として組み替えております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 無形固定資産2022/05/27 10:23
定額法(なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法)
3.引当金の計上基準