構築物

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

① 有形固定資産(使用権資産を除く)
主に定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
主な耐用年数

2023/05/26 11:25

#2 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2021年3月1日 至 2022年2月28日)

用途及び場所	種類	金額
店舗 他(日本国内)東京都35店舗,大阪府14店舗,神奈川県11店舗埼玉県8店舗,千葉県7店舗,他24道府県58店舗合計133店舗(海外)2店舗	建物及び構築物	71	百万円
	店舗内装設備	471	百万円
	その他	21	百万円

当社グループは、各店舗をキャッシュ・フローを生み出す最小単位として資産のグルーピングを行っており、営業損益が継続してマイナス等である資産グループについて、減損の兆候を判定しております。
減損対象になった資産は、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、特別損失に計上しております。

2023/05/26 11:25

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
主な耐用年数

2023/05/26 11:25