構築物

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

① 有形固定資産(使用権資産を除く)
主に定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
主な耐用年数

2024/05/24 10:34

#2 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2022年3月1日 至 2023年2月28日)

用途及び場所	種類	金額
店舗(日本国内)大阪府・神奈川県各6店舗,東京都5店舗他19道府県24店舗合計41店舗(海外)5店舗	建物及び構築物	40	百万円
	店舗内装設備	304	百万円
	その他	78	百万円

当社グループは、各店舗をキャッシュ・フローを生み出す最小単位として資産のグルーピングを行っており、営業損益が継続してマイナス等である資産グループについて、減損の兆候を判定しております。
減損対象になった資産は、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、特別損失に計上しております。

2024/05/24 10:34

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
主な耐用年数

2024/05/24 10:34