くら寿司(2695)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年10月31日
- 119億1660万
- 2014年10月31日 +0.82%
- 120億1420万
- 2015年10月31日 +9.76%
- 131億8719万
- 2016年10月31日 +15.48%
- 152億2897万
- 2017年10月31日 +11.95%
- 170億4832万
- 2018年10月31日 +8.03%
- 184億1700万
- 2019年10月31日 +6.21%
- 195億6100万
- 2020年10月31日 +9.03%
- 213億2800万
- 2021年10月31日 +18.43%
- 252億5900万
- 2022年10月31日 +24%
- 313億2100万
- 2023年10月31日 +14.54%
- 358億7500万
- 2024年10月31日 +5.93%
- 380億400万
- 2025年10月31日 +7.41%
- 408億1900万
個別
- 2008年10月31日
- 66億5716万
- 2009年10月31日 +14.42%
- 76億1684万
- 2010年10月31日 +8.6%
- 82億7188万
- 2011年10月31日 +21.07%
- 100億1437万
- 2012年10月31日 +7.92%
- 108億746万
- 2013年10月31日 +6.77%
- 115億3891万
- 2014年10月31日 +0.88%
- 116億4070万
- 2015年10月31日 +8.79%
- 126億6440万
- 2016年10月31日 +14.82%
- 145億4130万
- 2017年10月31日 +4.1%
- 151億3756万
- 2018年10月31日 +3.88%
- 157億2525万
- 2019年10月31日 +1.71%
- 159億9400万
- 2020年10月31日 +4.92%
- 167億8100万
- 2021年10月31日 +9.04%
- 182億9800万
- 2022年10月31日 +8.49%
- 198億5200万
- 2023年10月31日 +2.96%
- 204億4000万
- 2024年10月31日 -4.11%
- 195億9900万
- 2025年10月31日 -2.38%
- 191億3200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)2026/01/27 17:09
当社は主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2026/01/27 17:09
前連結会計年度(自 2023年11月1日至 2024年10月31日) 当連結会計年度(自 2024年11月1日至 2025年10月31日) 建物及び構築物 9百万円 24百万円 機械装置及び運搬具 0 1 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期増加額の主なものは、次のとおりであります。2026/01/27 17:09
建物 新規出店899百万円、既存店造作234百万円、資産除去債務に対応する資産861百万円であります。
構築物 新規出店44百万円であります。 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年11月1日 至 2024年10月31日)2026/01/27 17:09
当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、営業店舗を基礎としてグルーピングを行っております。場所 用途 種類 金額 神奈川県他計14店 事業用資産 建物及び構築物 1,105百万円 機械装置及び運搬具 207百万円 工具、器具及び備品 50百万円 リース資産 367百万円 その他 17百万円
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっている店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #5 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- イ 当該資産除去債務の概要2026/01/27 17:09
店舗用の建物の事業用定期借地権及び定期建物賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)2026/01/27 17:09
当社は主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #7 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1)当事業年度の財務諸表に計上した金額2026/01/27 17:09
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する事項貸借対照表計上額(百万円) 建物 19,132 構築物 603
内容につきましては、連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)固定資産の減損」の内容と同一であります。 - #8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2026/01/27 17:09
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する事項連結貸借対照表計上額(百万円) 建物及び構築物 41,422 機械装置及び運搬具 2,277
当社グループは、すしを主力とする直営による回転すし店のチェーン展開を営んでおり、店舗運営用の建物及び構築物等の資産を保有しております。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/01/27 17:09
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。