#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: (イ) 無形固定資産
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法
2019/06/17 9:43
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
工具、器具及び備品 3～15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/17 9:43
#3 有形固定資産等明細表（連結）: ソフトウエア」及び「長期前払費用」の「当期首残高」については、前期の期末残高から、前期において償却が完了したものを除いて表示しております。
2.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建物桜丘オフィス移転工事 11百万円
工具、器具及び備品有線無線LANリプレース機器等 25百万円
外部接続NW移行機器等 19百万円
L2Blocker導入 7百万円
桜丘オフィス移転に伴う什器等 6百万円
ADサーバリプレース 2百万円
建設仮勘定ぴあMMアリーナ建設関連費 3,314百万円
ソフトウエアチケッティングシステム開発費 1,479百万円
アプリ版ぴあ開発費 617百万円
ソフトウェア仮勘定チケッティングシステム開発費 755百万円
アプリ版ぴあ開発費 136百万円
長期前払費用譲渡制限付株式費用 41百万円
3.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。
工具、器具及び備品 BETYクラウド化に伴う不要機器除却 418百万円
4.「長期前払費用」の「差引当期末残高」497百万円のうち、1年内に費用となるべき金額は142百万円で
あり、流動資産の前払費用に組替えて掲記しております。2019/06/17 9:43
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 当連結会計年度末の総資産は、626億99百万円(前連結会計年度末は554億88百万円)となり、72億11百万円増加しました。流動資産は498億50百万円(同466億98百万円)となり、31億52百万円の増加、固定資産は128億48百万円(同87億89百万円)となり40億59百万円の増加となりました。
流動資産増加の主な要因といたしましては、現預金の増加によるものです。また、固定資産増加の主な要因は、アリーナ建設関連費用並びにソフトウエアの取得によるものであります。
(負債合計)
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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産
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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
2019/06/17 9:43
#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
工具、器具及び備品 3～15年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/17 9:43