建物(純額)
個別
- 2024年3月31日
- 5700万
- 2025年3月31日 -10.53%
- 5100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。2025/06/20 15:30
建物及び構築物 2年~34年
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2025/06/20 15:30
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 - 0百万円 工具器具備品 0百万円 0百万円 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2025/06/20 15:30
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 5百万円 5百万円 工具器具備品 1百万円 18百万円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/20 15:30
当社グループは、主として資産のグルーピングを店舗ごとに行っております。用途・場所 種類 金額 国内直営店舗東京都 9店舗神奈川県 4店舗埼玉県 2店舗兵庫県 1店舗北海道 1店舗 建物及び構築物・工具、器具及び備品等 29百万円 海外直営店舗米国 2店舗香港 1店舗 建物及び構築物・工具、器具及び備品等 30百万円 合計 60百万円
減損対象とした店舗は、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである店舗等であり、減損損失の認識の判定を行い、減損損失を認識すべきであると判定した場合は当該店舗の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失に計上しております。 - #5 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1)当該資産除去債務の概要2025/06/20 15:30
店舗及び事務所の建物賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2)当該資産除去債務の金額の算定方法 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。2025/06/20 15:30
建物 8年~34年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)