建物(純額)
個別
- 2014年5月31日
- 1億2298万
- 2015年5月31日 +0.16%
- 1億2317万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10~47年
工具、器具及び備品 3~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/08/21 16:35 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりです。2015/08/21 16:35
前連結会計年度(自 平成25年6月1日至 平成26年5月31日) 当連結会計年度(自 平成26年6月1日至 平成27年5月31日) 建物 5,832千円 4,741千円 工具、器具及び備品 141 107 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- ①担保に供している資産は、次のとおりであります。2015/08/21 16:35
②担保に係る債務前連結会計年度(平成26年5月31日) 当連結会計年度(平成27年5月31日) 建物及び構築物 84,201千円 80,534千円 土地 80,097 80,097
上記①の資産に銀行取引に係る根抵当権(極度額200,000千円)が設定されておりますが、前連結会計年度末および当連結会計年度末において、対応する債務はありません。 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した資産グループの概要2015/08/21 16:35
(2)資産のグルーピング方法用途 場 所 種類 減損損失額 店舗資産店舗資産店舗資産店舗資産店舗資産店舗資産店舗資産店舗資産店舗資産店舗資産店舗資産店舗資産共有資産 北海道札幌市中央区神奈川県横浜市西区東京都町田市東京都墨田区大阪府大阪市天王寺区千葉県船橋市東京都足立区大阪府大阪市都島区千葉県松戸市広島県広島市中区愛知県名古屋市中区埼玉県さいたま市大宮区東京都中央区(本社) 建物、工具、器具及び備品建物、工具、器具及び備品建物、工具、器具及び備品建物、工具、器具及び備品建物、工具、器具及び備品建物、工具、器具及び備品建物、工具、器具及び備品建物、工具、器具及び備品建物、工具、器具及び備品建物、工具、器具及び備品建物、工具、器具及び備品建物、工具、器具及び備品建物、工具、器具及び備品、ソフトウエア 2,696千円2,460千円2,833千円3,596千円3,991千円2,657千円3,713千円4,914千円4,317千円3,442千円4,008千円3,676千円23,087千円
当社グループは、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6年~47年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/08/21 16:35