建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年8月31日
- 7億2016万
- 2009年8月31日 -0.07%
- 7億1965万
- 2010年8月31日 -5.14%
- 6億8267万
- 2011年8月31日 +4.68%
- 7億1463万
- 2012年8月31日 +8.28%
- 7億7381万
- 2013年8月31日 +13.64%
- 8億7933万
- 2014年8月31日 +7.37%
- 9億4417万
- 2015年8月31日 +15.71%
- 10億9253万
- 2016年8月31日 +10.58%
- 12億813万
- 2017年8月31日 +20.41%
- 14億5465万
- 2018年8月31日 +14.02%
- 16億5856万
- 2019年8月31日 +11.31%
- 18億4608万
- 2020年8月31日 +9.5%
- 20億2150万
- 2021年8月31日 +1.68%
- 20億5544万
- 2022年8月31日 +95.02%
- 40億856万
- 2023年8月31日 +1.63%
- 40億7401万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外については主として定率法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2023/11/28 13:18
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 2年~39年 車両運搬具 6年 工具、器具及び備品 2年~10年
自社利用のソフトウェアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2023/11/28 13:18
前連結会計年度(自 2021年9月1日至 2022年8月31日) 当連結会計年度(自 2022年9月1日至 2023年8月31日) 建物及び構築物 27,444千円 67,174千円 車両運搬具 - 102 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて、減損損失176,170千円を計上しました。2023/11/28 13:18
種類別の内訳は、建物及び構築物147,371千円、工具、器具及び備品13,124千円、車両運搬具1,174千円、ソフトウェア548千円、投資その他の資産(その他)13,949千円であります。地域 主な用途 種類 金額 北海道 店舗3店舗 建物及び構築物等 6,578千円 東北 店舗4店舗 建物及び構築物等 10,110千円 関東 店舗20店舗 建物及び構築物等 39,192千円 中部 店舗15店舗 建物及び構築物等 41,281千円 近畿 店舗14店舗 建物及び構築物等 47,983千円 中四国 店舗8店舗 建物及び構築物等 10,794千円 九州 店舗6店舗 建物及び構築物等 17,685千円 海外 店舗・事務所他 建物及び構築物等 2,543千円
(経緯) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における流動資産は18,919百万円となり、前連結会計年度末に比べ358百万円増加いたしました。これは商品及び製品が985百万円、流動資産のその他に含まれる預け金が233百万円、受取手形及び売掛金が110百万円、それぞれ増加した一方、現金及び預金が1,041百万円減少したことなどによるものであります。2023/11/28 13:18
固定資産は6,569百万円となり、前連結会計年度末に比べて469百万円減少いたしました。これは建物及び構築物が150百万円、のれんが131百万円、無形固定資産のその他に含まれるソフトウエアが124百万円、差入保証金が75百万円、それぞれ減少したことなどによるものであります。
この結果、総資産は25,489百万円となり、前連結会計年度末に比べて111百万円減少いたしました。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外については主として定率法によっております。なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。2023/11/28 13:18
(2)無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 8年~39年 工具、器具及び備品 4年~10年
ソフトウェア(自社利用)については、利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。