車両運搬具（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

建物並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外については主として定率法によっております。なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。

建物及び構築物	3年～35年
車両運搬具	6年
工具、器具及び備品	3年～15年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)については、利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2016/11/25 15:31

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

建物並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外については主として定率法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3年～35年
車両運搬具	6年
工具、器具及び備品	3年～15年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2016/11/25 15:31