#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 3.減価償却費の調整額94百万円は、全社資産に係る減価償却費であります。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額389百万円は全社資産の増加額であります。
当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日)
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#2 セグメント表の脚注（連結）: グメント資産の調整額8,704百万円は、各報告セグメントに分配していない全社資産であり、主に本社の管理部門に係る資産等であります。
3.減価償却費の調整額95百万円は、全社資産に係る減価償却費であります。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額59百万円は全社資産の増加額であります。2021/03/30 13:06
#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2021/03/30 13:06
#4 設備投資等の概要: 1【設備投資等の概要】
当社グループにおける設備投資の対象は、主として直営事業における出店が中心であり、当連結会計年度は、24億14百万円の設備投資(無形固定資産及び敷金・保証金を含む。)を実施いたしました。
また、不採算店舗の見直しに伴い、閉店店舗の設備の除売却額は71百万円となりました。
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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品 2～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。
ニ長期前払費用
定額法によっております。2021/03/30 13:06