有価証券報告書-第26期(2024/01/01-2024/12/31)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「預け金」、「立替金」、「短期貸付金」及び「関係会社短期貸付金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の貸借対照表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「預け金」0百万円、「立替金」71百万円、「短期貸付金」2百万円及び「関係会社短期貸付金」4百万円は、「その他」として組み替えております。
当事業年度から、有形固定資産の増減の表示については、明瞭性を高めるため、取得原価と減価償却累計額及び減損損失累計額を合算する形に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の貸借対照表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において表示しておりました「建物」14,763百万円、「減価償却累計額」△8,165百万円及び「減損損失累計額」△640百万円は「建物」5,958百万円へ、「構築物」383百万円、「減価償却累計額」△322百万円及び「減損損失累計額」△23百万円は「構築物」36百万円へ、「工具、器具及び備品」5,128百万円、「減価償却累計額」△4,632百万円及び「減損損失累計額」△257百万円は「工具、器具及び備品」239百万円へ、「リース資産」328百万円、「減価償却累計額」△299百万円及び「減損損失累計額」△14百万円は「リース資産」14百万円へそれぞれ組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「出資金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「投資有価証券」に含めて表示しております。また、「投資その他の資産」の「長期営業債権」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の貸借対照表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」の「出資金」0百万円は、「投資有価証券」として組み替えております。また、「投資その他の資産」の「長期営業債権」123百万円は、「その他」として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の「法定福利費」、「地代家賃」、「求人費」、「旅費及び交通費」、「水道光熱費」、「消耗品費」及び「のれん償却額」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「法定福利費」13百万円、「地代家賃」0百万円、「求人費」0百万円、「旅費及び交通費」8百万円、「水道光熱費」5百万円、「消耗品費」7百万円及び「のれん償却額」11百万円は、「その他」として組み替えております。
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「預け金」、「立替金」、「短期貸付金」及び「関係会社短期貸付金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の貸借対照表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「預け金」0百万円、「立替金」71百万円、「短期貸付金」2百万円及び「関係会社短期貸付金」4百万円は、「その他」として組み替えております。
当事業年度から、有形固定資産の増減の表示については、明瞭性を高めるため、取得原価と減価償却累計額及び減損損失累計額を合算する形に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の貸借対照表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において表示しておりました「建物」14,763百万円、「減価償却累計額」△8,165百万円及び「減損損失累計額」△640百万円は「建物」5,958百万円へ、「構築物」383百万円、「減価償却累計額」△322百万円及び「減損損失累計額」△23百万円は「構築物」36百万円へ、「工具、器具及び備品」5,128百万円、「減価償却累計額」△4,632百万円及び「減損損失累計額」△257百万円は「工具、器具及び備品」239百万円へ、「リース資産」328百万円、「減価償却累計額」△299百万円及び「減損損失累計額」△14百万円は「リース資産」14百万円へそれぞれ組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「出資金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「投資有価証券」に含めて表示しております。また、「投資その他の資産」の「長期営業債権」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の貸借対照表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」の「出資金」0百万円は、「投資有価証券」として組み替えております。また、「投資その他の資産」の「長期営業債権」123百万円は、「その他」として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の「法定福利費」、「地代家賃」、「求人費」、「旅費及び交通費」、「水道光熱費」、「消耗品費」及び「のれん償却額」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「法定福利費」13百万円、「地代家賃」0百万円、「求人費」0百万円、「旅費及び交通費」8百万円、「水道光熱費」5百万円、「消耗品費」7百万円及び「のれん償却額」11百万円は、「その他」として組み替えております。