- 2764
- 2026/10/05
- 時価
- 118億円
- PER 予
- 38.76倍
- 2009年以降
- 赤字-57.88倍
(2009-2026年) - PBR
- 1.82倍
- 2009年以降
- 0.79-9.02倍
(2009-2026年) - 配当 予
- 0.77%
- ROE 予
- 4.7%
- ROA 予
- 2.47%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社は、定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年から50年
車両運搬具 2年から6年
工具、器具及び備品 2年から20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、社内利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
定額法によっております。
(4) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/17 16:04 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物については定額法を採用しております。
また、在外子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年から50年
機械装置及び運搬具 2年から6年
工具、器具及び備品 2年から20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 長期前払費用
定額法を採用しております。
ホ 繰延資産
(1) 株式交付費
定額法(3年)により償却しております。
(2) 社債発行費
社債償還期間にわたり、定額法により償却しております。2014/06/17 16:04