形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法を採用しています。
主な耐用年数は次の通りです。
建物 2～50年
構築物 10～50年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しています。
(3) 長期前払費用
定額法2015/09/04 15:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は、次の通りです。

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建設仮勘定	20百万円	-百万円
ソフトウエア	9百万円	14百万円
計	55百万円	88百万円

2015/09/04 15:00

#3 有形固定資産等明細表（連結）

工具、器具及び備品基幹系サーバー等 291百万円
ソフトウエア基幹系システム等 854百万円

2015/09/04 15:00

#4 減損損失に関する注記（連結）

飲食店舗については、閉店する意思決定を行ったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を損失として認識しました。
その内訳は、建物及び構築物7百万円、工具・器具及び備品10百万円、ソフトウエア2百万円です。
なお、当資産の回収可能価額の算定は、正味売却価額が存在しないため使用価値により測定していますが、将来キャッシュ・フローが零のため、回収可能価額は零として評価しています。

2015/09/04 15:00

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法を採用しています。
主な耐用年数は次の通りです。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具2～12年
工具、器具及び備品2～20年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しています。
③ 長期前払費用
定額法2015/09/04 15:00