固定資産
連結
- 2025年3月31日
- 291億1200万
- 2026年3月31日 +0.56%
- 292億7600万
個別
- 2025年3月31日
- 428億700万
- 2026年3月31日 -0.94%
- 424億600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額114百万円は、報告セグメントに配分していない全社資産に係るものです。2026/06/16 15:30
(4)有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額3百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものです。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、フィットネス事業等を含んでいます。
2.調整額は、以下のとおりです。
(1)セグメント利益の調整額△3,399百万円には、セグメント間取引消去3百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△3,403百万円が含まれています。
(2)セグメント資産の調整額10,626百万円には、セグメント間取引消去△22,835百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産33,462百万円が含まれています。
(3)減価償却費の調整額103百万円は、報告セグメントに配分していない全社資産に係るものです。
(4)有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額66百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものです。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。2026/06/16 15:30 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/16 15:30
① 有形固定資産
当社および国内連結子会社は定率法 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりです。
2026/06/16 15:30前連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)当連結会計年度
(自 2025年4月1日
至 2026年3月31日)建物及び構築物 - 百万円 23 百万円 機械装置及び運搬具 0 百万円 1 百万円 工具、器具及び備品 0 百万円 0 百万円 土地 - 百万円 30 百万円 計 0 百万円 56 百万円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。
2026/06/16 15:30前連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)当連結会計年度
(自 2025年4月1日
至 2026年3月31日)建物及び構築物 4 百万円 30 百万円 機械装置及び運搬具 - 百万円 0 百万円 工具、器具及び備品 3 百万円 4 百万円 計 7 百万円 35 百万円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しています。2026/06/16 15:30 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2026/06/16 15:30
(単位:百万円) - #8 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/16 15:30
当社グループの事業用資産については、管理会計上の区分ごとにキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングする方法をとっています。用途 場所 種類 金額 その他資産 東京都渋谷区 その他無形固定資産等 50百万円
上記の資産グループについては、収益性が低下したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を特別損失に計上しました。その内訳はその他無形固定資産等50百万円です。 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、74,083百万円と前連結会計年度末比4,242百万円の増加となりました。これは主に仕掛品、商品化権の増加および売上債権の減少によるものです。2026/06/16 15:30
有形固定資産は、10,866百万円と前連結会計年度末比635百万円の増加となりました。これは主に工具、器具及び備品の増加によるものです。
無形固定資産は、1,813百万円と前連結会計年度末比302百万円の減少となりました。これは主にのれんの減少によるものです。 - #10 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (2) 当該資産除去債務の金額の算定方法2026/06/16 15:30
使用見込期間を各賃貸物件ごとの主要な固定資産の償却期間として見積り、割引率は耐用年数に応じた国債の利回りを使用して資産除去債務の金額を計算しています。
(3) 当該資産除去債務の総額の増減 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 最終仕入原価法2026/06/16 15:30
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産