- 2778
- 2026/09/08
- 時価
- 13億円
- PER 予
- 13.75倍
- 2010年以降
- 赤字-119.1倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.89倍
- 2010年以降
- 0.22-9.88倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 6.46%
- ROA 予
- 1.58%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2023/10/02 9:01
(注) A種優先株式の内容は次のとおりであります。種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年8月20日) 提出日現在発行数(株)(2023年10月2日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 12,051,384 12,051,384 東京証券取引所スタンダード市場名古屋証券取引所メイン市場 単元株式数100株 A種優先株式 265 265 非上場 単元株式数1株(注) 計 12,051,649 12,051,649 ― ―
(1) 優先配当 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期連結累計期間におけるわが国経済は、経済活動の正常化に伴い各種イベントの復活が相次ぐなどリバウンド需要が高まりを見せ、個人消費は緩やかな回復が続いております。またコロナ前の8割にまで急回復が進むインバウンド需要にも支えられ、景気は回復基調となりました。一方で、ガソリン、電気、ガスなどのエネルギー価格の高騰のほか、円安による物価の上昇など、消費者の生活防衛意識の高まりが懸念されるなど、先行きは不透明な状況で推移しました。2023/10/02 9:01
当社グループが属する専門店業界におきましては、コロナ禍で生活や働き方が様変わりしたことや、サステナビリティの流れもあり、価格と価値のバランス、品質の良さや長く使える商品が選ばれる傾向が強まりました。また、消費行動はリバウンド需要もあり、リアル店舗での購買が増え、引き続きOMO(デジタルとリアルの融合)が求められる状況が継続しております。
このような環境の中、当社グループにおきましては、「中期経営計画」(事業再構築計画)の2年目として、安定的な収益の2本柱体制(アパレル、雑貨)を確立するための事業構造改革をさらに推進させるとともに、安定売上確保のための仕入れ・在庫管理を行うガバナンス体制の強化を推し進めております。