- 2778
- 2026/09/08
- 時価
- 13億円
- PER 予
- 13.75倍
- 2010年以降
- 赤字-119.1倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.89倍
- 2010年以降
- 0.22-9.88倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 6.46%
- ROA 予
- 1.58%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2023/12/28 9:04
(注) A種優先株式の内容は次のとおりであります。種類 第3四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年11月20日) 提出日現在発行数(株)(2023年12月28日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 12,051,384 12,051,384 東京証券取引所スタンダード市場名古屋証券取引所メイン市場 単元株式数100株 A種優先株式 265 265 非上場 単元株式数1株(注) 計 12,051,649 12,051,649 ― ―
(1) 優先配当 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような環境の中、当社グループにおきましては、「中期経営計画」(事業再構築計画)の2年目として、安定的な収益の2本柱体制(アパレル、雑貨)を確立するための事業構造改革をさらに推進させるとともに、安定売上確保のための仕入れ・在庫管理を行うガバナンス体制の強化を推し進めております。2023/12/28 9:04
当第3四半期連結累計期間におきましては、新型コロナの感染症法上の位置づけが5類に引き下げられたことで、各種イベントの復活、外出機会の増加などからリバウンド需要が高まり、経済活動の正常化とともにアパレルを中心に業績の改善が進行しました。また、春先や夏場にかけては、例年以上に気温が高く推移し、夏物、盛夏物を中心に販売が拡大する一方で、秋シーズンに入ってからは、過去の記録を上回る高温が続いたことで秋物、初冬商品の販売が伸びなかったほか、前年に需要の高かった衛生商品等の販売が大幅に縮小したことで、客数の落ち込みが大きく、苦戦傾向となりました。このような状況から、全社の既存店売上高前年比は、98.4%となりました。
店舗の出退店におきましては、新規に16店舗を出店し、15店舗を退店した結果、当第3四半期連結累計期間末の店舗数は、284店舗となりました。