構築物(純額)
個別
- 2021年5月31日
- 4531万
- 2022年5月31日 +32.35%
- 5997万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 3 その他の金額の内訳は下記のとおりであります。2022/08/24 11:21
4 従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は( )内に年間平均雇用人員数を外数で記載しております。構築物 59,979千円 機械及び装置 425,496千円 車両運搬具 2,759千円
(2) 国内子会社(販売部門) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 主として法人税法に規定する定率法2022/08/24 11:21
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、法人税法に規定する定額法を採用しております。
主な耐用年数 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損2022/08/24 11:21
前連結会計年度(自 2020年6月1日至 2021年5月31日) 当連結会計年度(自 2021年6月1日至 2022年5月31日) 建物及び構築物 71,516 千円 37,784 千円 工具、器具及び備品 191 864 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産の状況)2022/08/24 11:21
総資産は、前連結会計年度末に比べて、34億11百万円増加して465億79百万円となりました。これは、主に為替予約が15億65百万円、売掛金が7億31百万円、棚卸資産が7億19百万円、建物及び構築物が6億64百万円それぞれ増加し、現金及び預金が11億32百万円減少したこと等によるものです。
(負債の状況) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 法人税法に規定する定率法2022/08/24 11:21
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、法人税法に規定する定額法を採用しております。
主な耐用年数