メガネスーパー（3318）の構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2008年4月30日: 5億3886万
2009年4月30日 -9.14%: 4億8962万
2010年4月30日 -26.42%: 3億6025万
2011年4月30日 -56.52%: 1億5664万
2011年7月31日 -2.4%: 1億5287万
2011年10月31日 -3.79%: 1億4707万
2012年1月31日 -2.87%: 1億4285万
2012年4月30日 -2.97%: 1億3860万
2012年7月31日 -2.71%: 1億3485万
2012年10月31日 -5.51%: 1億2743万
2013年1月31日 +6.74%: 1億3602万
2013年4月30日 -0.57%: 1億3524万
2013年7月31日 +17.26%: 1億5858万
2013年10月31日 +18.21%: 1億8745万
2014年1月31日 -4.17%: 1億7962万
2014年4月30日 -4.69%: 1億7121万
2014年7月31日 -5.1%: 1億6247万
2014年10月31日 -7.23%: 1億5071万
2015年1月31日 -3.44%: 1億4553万
2015年4月30日 -3.49%: 1億4046万
2015年7月31日 -5.14%: 1億3324万
2015年10月31日 -3.38%: 1億2874万
2016年1月31日 -4.76%: 1億2260万
2016年4月30日 -7.11%: 1億1388万
2016年7月31日 -4.19%: 1億912万
2016年10月31日 -4.17%: 1億456万
2017年4月30日 -6.28%: 9800万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
また、平成28年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、建物と同様に定率法を廃止し、償却方法を定額法としております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年～45年
構築物 15年
車輌運搬具 4年
工具、器具及び備品 8年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④長期前払費用
定額法によっております。2017/07/28 14:09

#2 固定資産除却損の注記

※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自平成27年5月1日至平成28年4月30日)	当事業年度(自平成28年5月1日至平成29年4月30日)
建物	4,913千円	25,808千円
構築物	2,017千円	242千円
工具、器具及び備品	1,125千円	1,340千円

2017/07/28 14:09

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
また、平成28年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、建物と同様定率法を廃止し、償却方法を定額法としております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～20年
機械装置及び運搬具 5～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
商標権 10年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/07/28 14:09